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＜HEIWA・PGM CHAMPIONSHIP in 霞ヶ浦 2日目◇8日◇美浦ゴルフ倶楽部（6,953ヤード・パー71）＞
石川遼の一打速報で「HEIWA・PGM CHAMPIONSHIP in 霞ヶ浦」の2日目を振り返る！
茨城県にある美浦ゴルフ倶楽部を舞台に開催中の国内男子ツアー「HEIWA・PGM CHAMPIONSHIP in 霞ヶ浦」の2日目。今季のシードを持たない桑原克典がトータル9アンダーで呉阿順(中国)と並び首位タイに浮上した。
現在は下部ツアーのチャレンジトーナメントをメインに戦っている桑原は、今大会の予選会も兼ねている「HEIWA・PGM Challenge III～Road to CHAMPIONSHIP」で優勝しこのビッグトーナメントへの出場権を獲得。レギュラーツアーへの出場は実に6月の「ミズノオープン」以来となる。
「昨日は久しぶりのツアーということもあって手探りの状態だったけど、今日は落ち着いてできた」とこの日は安定したショットを武器にノーボギーのラウンド。9番ではこの日唯一といってもいいティショットのミスが出たものの、「左OB方向に行ったけど木に当たって出てきた。今日は何をしても上手くいった」と笑顔を見せた。
桑原はプロ4年目の95年に「アコムインターナショナル」でツアー初優勝。その後、98年には「日本プロマッチプレー選手権」でメジャー制覇も成し遂げた。しかし、06年にシード権を喪失すると、08年に復活を果たしたものの10年末に再びシード落ち。ここ数年はチャレンジトーナメントに戦いの場を移し、44歳のベテランが若手プロ達に混じって日の当たらない戦いを続けてきた。
苦しみを味わったベテランは久々のレギュラーツアーを「天国」と評する。賞金額の違いはもちろんのことながら、試合環境、フィールドどれをとってもチャレンジツアーとは全く異なる世界。今は久々に踏みしめたフィールドに「こうやってギャラリーの応援や拍手の中でやるのは幸せ」とプロゴルファーとしての喜びが体中に充満している。
賞金総額2億円のビッグトーナメントだけに、今大会の結果次第ではシード復活の道も見えてくる。優勝なら文句なしだ。「チャレンジで頑張っている選手を見ると自分も刺激を受けるし、上がってきた選手は根性もある。そういうのに刺激を受けて前よりは練習するようになりました(笑)」。残り2日間すんなりいくとは思っていないが、日陰を歩んだ経験は勝負所でこそ生きてくるはずだ。
（撮影：上山敬太）<ゴルフ情報ALBA.Net>
韓国の駐ポルトガル大使が過去1年8カ月間、公邸の調理師6人を相次いで解雇したり、交代させたりしていたことが分かり、物議を醸している。在外公館では最近、3人の大使が公邸の調理師に対し不当に処遇したり、現地の警備員を暴行したりする事件が相次いで発生し、大使館職員の管理に問題があるのではないか、と指摘する声も出ている。
外交部（省に相当）によると、在ポルトガル大使館は昨年3月、ユ・ジョンヒ大使が着任して以降、「料理が一定水準に満たない」「勤務態度がよくない」といった理由で、大使公邸の韓国人調理師5人とミャンマー人調理師1人を解雇したり、交代させたりしたことが分かった。3カ月に1回の割合で、大使公邸の調理師を交代させていたというわけだ。これについて外交部の関係者は「解雇された調理師たちが問題提起し、現地で真相について調査が行われている。調理師に対し暴言を吐くなど、不当な処遇をしたケースもあり、解雇が相次いだのも非常識的だと判断し、『品位を傷つけた』との理由でユ大使を懲戒委員会にかけることにした」と語った。安全行政部傘下の中央懲戒委員会は、調理師の証言やユ大使の説明を聞きながら、懲戒処分について審査を行っているという。
現地で解雇された調理師Aさんは、暴言や虐待によって精神的に苦痛を受け、金銭的な補償を求めていることが分かった。Aさんはインターネット上で「奴隷のように働かされ、一方的に解雇された。飛行機代を全部自腹で払わなければソウルに帰れないと言われ、半監禁状態に置かれた」という内容の書き込みを寄せた。また外交部の関係者は「ユ大使の夫人が、料理の質や勤務態度に不満を示し、調理師たちと対立したと聞いている。一部の調理師は『今度同じことをしたら殺してやる』と大使夫人に言われ、ショックを受けた、と主張している」と語った。
だが、ユ大使は本紙の電話取材に対し「6人のうち一人は臨時職員のため解雇の問題はなく、4人は個人的な事情や現地への不適応、生活習慣の問題を理由に辞めたのであって、一方的に首にしたわけではない」と釈明した。さらにユ大使は「奴隷のように働いたとか、『殺してやる』と言われたといったAさんの話は事実と異なる。Aさんがスープの中に、変な臭いのする異物を入れるなど、食材を無駄にするようなことをしたため解雇した」と主張した。
外交部の関係者は「Aさんの主張のうち一部は事実だったことが確認されたが、ユ大使とAさんの主張に相反する部分が多いため、さらなる確認が必要だ。懲戒委員会がどのような決定を下すかについては断言できない」と語った。
また、不当な解雇や、飛行機代を自腹で払わせたという問題については「1カ月前に解雇を通告し、法律に則った手続きを取ったため、不当解雇ではない。飛行機代も勤務期間が3カ月以下の場合は（国からの支援分を）返納しなければならないことになっている」と説明した。
在外公館の職員の管理をめぐるスキャンダルは今回が初めてではない。駐タンザニア大使は今年9月、大使公邸の韓国人調理師に対し暴言を吐き、不当に解雇したという証言が出たため、懲戒委員会にかけられた。また今年4月には、駐フィジー大使が現地の警備員の尻をたたいたとして、外交部の監査官から調査を受け、依願免職処分となった。
【ニューヨーク時事】インターネット短文投稿サイトを運営する米ツイッターは7日、ニューヨーク証券取引所（NYSE）に株式を上場した。初値は45．10ドルで、公開価格（26ドル）を大幅に上回る好調な滑り出しとなった。世界で2億人超の利用者を抱え、抜群の知名度を誇る同社の上場が、史上最高値更新を続ける米株式市場をさらに活性化させるか注目される。
株式公開による資金調達額は18億2000万ドル（約1800億円）。米IT業界では昨年5月に上場したインターネット交流サイト（SNS）世界最大手のフェイスブック（約160億ドル）以来の規模となった。
総合金融グループのＳＢＩホールディングスＨＤが、子会社で私設取引システム（ＰＴＳ）最大手のＳＢＩジャパンネクスト証券（東京都千代田区）を東京証券取引所に上場させる方向で検討に入ったことが５日、分かった。ＰＴＳ専業会社の東証への上場は国内初とみられる。
関係者によると、上場先の市場など具体的な検討を進め、早ければ２０１５年にも上場させる。ＳＢＩは、上場で調達した資金を設備投資にまわす方針。
ＰＴＳは証券会社が開設し、取引所を経由しないで株式を売買できるシステム。取引所に比べて低い手数料で、夜間も取引できるのが特徴だ。
ＰＴＳ利用の１０月の株式売買は前年同月の３倍近い２兆６８０４億円で東証１部売買代金の５％超に相当するまでになった。大阪証券取引所の現物株取引が東証に集約され、寡占化が進んだことで東証の競争相手としてＰＴＳの存在感が高まっている。